【ウクライナ侵攻 ロシア側の視点】 私達は、西側メディアの一方的な情報に煽られてはいけません。

ロシアのウクライナ侵攻問題で、西側諸国視点の報道はテレビなどでたくさん放送しているため、今日はロシア側の視点を紹介します。

 

この映像は、ウクライナの歴史と近年に起こされたカラー革命と呼ばれるクーデターの仕組みを解説しています。2016年に制作されたドキュメンタリーで、プーチン大統領がインタビューに答えています。

2014年、ウクライナの首都キエフのマイダン独立広場で起こされた虐殺は、ヴィクトル・ヤヌコーヴィチ大統領を追放するために起こされたクーデターであったようです。

悲劇を西側メディアは民主主義の革命として大きく取り上げ、ヤヌコーヴィチ政権とロシアを加害者としてかきましたが、実際にはウクライナに戦後生き延びたネオナチ民族主義者と米国務省によって脚本・演出されたクーデターでした。

この様なカラー革命は世界中至るところで起こされています。

西側メディアではない視点で、過去を振り返りましょう。

この映像の監督はアメリカ合衆国の映画監督オリバー・ストーンさんで、ベトナム帰還兵経験がある方です。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

国際的な指導者たちは最も重要な義務を果たしていない

「果たすべきは、人類が安心して生活できる環境を確保して維持しなければならないということです」

 

 

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ウクライナの背後にいる、アメリカとイギリスに怒っているプーチン大統領。

 

 

 

ウクライナ侵攻直前の2022年2月24日に、プーチン大統領は国営テレビで国民に向けた演説を放送しました。全文はNHKのサイトで見れます。

 

 


2015年に出版された本です。ロシアとウクライナの問題にアメリカのCIAが関わっていること、ウクライナがロシアのガスを盗んでいたことなど、ロシアがウクライナ問題に困っていたことが書かれています。2022年現在アメリカ大統領であるバイデンは、オバマ大統領時代の副大統領でした。オバマ時代はロシアとの関係がとても悪かったそうです。プーチン大統領は、中国などと共に資源取引にドルを使わないシステムに移行しつつあるようです。過去に、アメリカのペトロダラーシステム(資源取引のドルベースルール)を破ろうとしたイラクのサダム・フセインと、リビアのムアンマル・カダフィはアメリカにより政権崩壊させられました。アメリカにとって、ロシアと中国が経済的に深く結びついて基軸通貨であるドルの立場を脅かす動きをしているのは何としてでも妨害したいことなのです。

 

 

 

 

※こちらの記事もお読みください。

→→→「むしろ米国にとって好都合」バイデン大統領がウクライナを助けない本当の理由   侵攻を煽ったと言われても仕方ない・・・・ロシアによるウクライナへの軍事攻撃が拡大している。元HSBC証券社長の立澤賢一さんは「バイデン大統領はロシアを批判しているが、今の情勢で大きなビジネスチャンスを得ようとしているのはアメリカで、『戦争を煽った』と非難されても言い訳できない」という――。

 

アメリカは世界最大の武器輸出国です。

「戦争が起こればアメリカが儲かる」と言われるのは、このあたりが関係しています。

また、アメリカには、軍需産業と結びついた、ネオコンと呼ばれる政治勢力が存在し、今は民主党との結びつきが強いと言われています。

共和党のほうがタカ派のイメージがあるかもしれませんが、実はトランプ政権下では、軍需産業が儲かるような新たな紛争や戦争は発生していません。

ですから、ウクライナで戦争が始まれば、アメリカの軍需産業にとって「恵みの雨」となるのは間違いないのです。

 

この危機の本質は「天然ガス市場争奪戦」にある。

ロシアからの供給ストップは、アメリカにとって「ビジネスチャンス」。

ヨーロッパにおけるロシア産天然ガスのシェア低下につけいり、割高なアメリカ産天然ガスを売り込む絶好のチャンス。

 

「西側の価値観」だけでなく、「ロシアの価値観」についても、知っておくことが重要です。

日本を含む欧米のメディアでは、プーチン大統領を悪魔と同一視したり、現代版ヒットラーとして揶揄やゆしています。

ただそればかりでは、複雑に進行するウクライナ危機を、正確に理解することはできないでしょう。

 

 

 

【元ウクライナ大使 馬渕睦夫氏さんの説明(動画は53分です)】

2014年から現在までに続くウクライナ問題で、共通点は何かというとアメリカのネオコンによるプーチン潰し

バイデン政権はネオコン政権で、クーデター政権。みんな知らないが、トランプに不正選挙で勝ったのであり、世界の指導者はみんな知っている。

この8年間、何が起こったのかを議論せずに「プーチンが侵略したのはけしからん」というのはネオコン側の宣伝戦に負けている。このことは、人々に伝わっていない。

プーチンが戦っている相手は、アメリカのネオコン。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

ヨーロッパは「自死」しているのではなく、ヨーロッパ(特にドイツ)は、「アメリカに戦争を仕掛けられた」ということになります。そして、現状のヨーロッパを見ておわかりのように、もはやヨーロッパの一部の国が助かる見込みはほとんどありません。

私たちニヤ・ダグブラデット紙は、ウクライナの戦争と、誘発されたエネルギー危機によって、ヨーロッパ経済を破壊しようとするアメリカの機密計画のように見えるものを公開することができるに至った。

このランド研究所の署名がある「ドイツを弱体化させ、アメリカを強化するという冒頭のタイトルの文書は、アメリカ経済全体を維持するために、外部からの資源の流入が「緊急に必要」であるが、特にそれは銀行システムであることを示唆している。

その唯一の方法:「ロシアとドイツ双方をウクライナとの戦争に引き込む」

ロシアの(エネルギー等のドイツへの)配達を停止することは、ドイツ経済にとって壊滅的な組織的危機を引き起こし、間接的に欧州連合全体に壊滅的な影響を与える可能性がある」と文書は述べ、鍵はヨーロッパ諸国を戦争に引き込むことであると確信しているとした。

(→→[衝撃] 米シンクタンク、ランド研究所から漏洩したとされる文書は「ヨーロッパを滅ぼすことを計画した主体はアメリカである」ことを示す。スウェーデンの新聞が特報として報じる In Deep    2022年9月18日)

 

 

本当に理解に苦しむのですが「争いを好む人」「裏からけしかける人」というのは実際に存在するようです。

メディアを信じてのせられてしまうと、このような人たちがもたらす争いに飲み込まれ、私達一般市民の平穏な日常生活はあっという間に壊されてしまいます。

 

 

200万人ものウクライナ国民が難民となり、ゼレンスキー大統領が「国民総動員令」に署名したことでウクライナの18~60歳の男性は出国できなくなってしまいました。

たくさんの家族が家を失い、引き裂かれたのは本当に悲劇としか言いようがありません。

私たち日本人も、ロシア人も、ウクライナ人も、アメリカ人も、イギリス人も、世界中の一般市民は「平穏な生活」を望んでいるのに、このような流れになり、とても悲しいです。

 

 

 

今回のウクライナ侵攻問題で日本は、「平和的に話し合いで解決する」よう働きかけ、唯一の被爆国として「核戦争反対、核武装反対」を表明しなければなりません。

 

 

戦争になるといつも多大な犠牲をこうむるのは、国民一人一人です。

 

戦争資金の援助、兵器の援助、傭兵・義勇軍志願はあってはなりません。

 

暴力に加担してはいけません。

 

戦争で金儲けさせてはいけません。

 

国民は自分達の政府に「平和的な解決」を求めなければなりません。

 

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ポカポカと暖かい気持ちの良い季節になってきましたが、テレビ、ネット、ツイッター、フェイスブックなどでは、暴力的な映像とコメントが溢れ、世界情勢や日本はどうなるんだろうと心配です。     という[…]

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連日続く、ロシアのウクライナ侵攻問題の報道で、胸が痛いです。 罪のない一般市民が平穏に暮らせることを心の底から願っています。   「ウクライナの次は台湾」と言われているので、日本も争いに巻き込まれてしまう日が来て[…]

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→→【「新・映像の世紀」を見る】 争いの歴史を知り、平和な未来を創るのは私達一人一人。・・・戦争をおこして得をする人たちがいるから、戦争は起こるのです。しっかりと過去を振り返りましょう。「歴史を忘れた民は同じ過ちをくりかえす」のです。

→→【世界平和のため、暴力に加担してはいけない。解決方法は、人々の幸福だけを唯一願う指導者をすえること。私たち一人一人には力がある】

→→絵本「ハグ タイム」と、マザーテレサの言葉。一般人が、世界平和のためにできること